メディアエージェンシーの今後

世界的に有名なメディアエージェンシーは以下の地図のようにたくさんあり、いくつかのグループに所属している。（以下業界地図）

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その中でもWPP内に所属しているGroupMは別格であり、グローバルで$102bn billings (RECMA, 2016)がある。

グローバルでユニリーバーを扱っている事が起因している。

では、それらのメディアエージェンシーが今後どこへ向かっていくのか。

メディアエージェンシーの中核ビジネスはメディアのプランニングおよび売買。

国が発展しているうちは各クライアントは他社よりも出稿額を意識するものの、経済成長に連動した企業売上高の成長が止まると途端に効果効率を意識する。

広告の中で最も出稿額の多いメディアに手がつく。そこで初めてメディアプランニングというものが重要になり、効果効率の数値が説得力を持つ。

そしてメディアプランニングがある程度醸成すると、次はメディア以外の効果を求め始める。

例えばバズやＰＲなどがその例。少ない投資で一気に拡散するシステムを重視する。

そこで大事になってくるのが枠ではなく中身、いわゆるコンテンツと呼ばれる類。

つまりどのようにイベントや映像などを用いてバズをつくるかである。

ここで大事になってくるのは生活者の気持ちに入っていくことであり、一度のみならず二度も三度も同じ生活者に気に入ってもらうことで、そのコンテンツを好きになってもらい周辺にバズをつくってもらう。

それを実現するにはプラットフォームをつくることで必須である。例えばアイドルグループやサッカーチームなどが該当する。

それらのスポンサーになることで、そのプラットフォームが好きな生活者は自然とスポンサーも応援するようになる。

おそらくここまでが現状のメディアエージェンシーが実施していること。

結局運営に関わっていないため、運営側もスポンサーメリットを最大限に引き出せない。

今後、そのプラットフォームの運営へ積極的に早い段階で関わり、スポンサーを気にしながら運営する必要がある。

そしてそこに中核ビジネスであるメディアビジネスを絡めることでさらに効果増加。

おそらく今後、メディアエージェンシーは多岐に進化していく中、上記も一つの変わり方かと推測している。

ただし受注発注で動いていた業界に投資の発想が必要になってくる。

日ごろリスク背負っている人が少ないこの業界で、まずは考え方の変化が必要かもしれない。